【DX 人材とは】求められるスキルや育成方法、ポイントを解説

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    昨今様々な業界でDXの推進が求められています。
    そのDX推進の中心的存在となる存在がDX人材となるわけですが、DX人材とは実際どういったスキルを持った人材なのか正直よくわからない、という方もいらっしゃると思います。
    そこでこの記事ではそもそもDXとは何かを踏まえた上で、DX人材の定義や必要なスキル、適性を解説していきます。
    それに加えてDX人材の育成方法やポイントについてもお話していますので、DXの取り組みを検討されている方は是非最後までご確認ください。


    DX とは

    まずはDXとは何なのかについて、基本的な内容をお話していきたいと思います。

    DXとは

    DXとはDigital Transformationの略称(英語圏ではTransをXと略す)です。
    元々は2004年にスウェーデンのウメオ大学教授であるエリック・ストルターマン氏が提唱した概念であり、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という意味合いで発表しています。
    そこから時代が進み、ビジネスの文脈で定義したものを経済産業省が出しているので確認してみましょう。

    【経済産業省におけるDXの定義】
    "企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること"

    つまり「最新のデジタルやIT技術を活用して、商品・サービス開発から組織体制の構築に至るまで、ビジネス全体の効率やクオリティを高めていく取り組み」のことと言えるでしょう。

    DXの現状

    DXの現状については、IPA(独立行政法人情報処理推進機構)が発行しているDX白書2021のデータを参照してみましょう。

    図5.jpg
    グラフ引用:IPA DX白書2021

    上記のグラフは、日本企業とアメリカ企業それぞれの取り組みの現状を表したものです。
    日本の方を見てみると

    ・全社戦略に基づき、全社的にDXに取り組んでいる:21.7%
    ・全社戦略に基づき、一部の部門においてDXに取り組んでいる:23.6%
    ・部署ごとに個別でDXに取り組んでいる:10.5%

    となっており、全体の55.8%の企業が何かしらのDXに関する取り組みを始めていることがわかります。
    とはいえ、全社戦略としてDXに取り組んでいる企業は45.3%と、過半数には届いていない現状と言え、まだまだアメリカと比べて遅れていることは間違いないのです。


    DX 人材とは

    ここからはDXの取り組みを推進する上で、重要になるDX人材をテーマにお話を進めていきます。

    DX人材とは

    DX人材の定義としては、経済産業省のDXガイドラインに記載されている以下の人材が該当してくるでしょう。

    【DX人材の定義】
    ・DX 推進部門におけるデジタル技術やデータ活用に精通した人材
    ・各事業部門において、業務内容に精通しつつ、デジタルで何ができるかを理解し、DX の取組をリードする人材、その実行を担っていく人材

    DX人材に求められるスキル

    DX人材に求められるスキルとしては主に3つに分けられます。

    ・DX人材のスキル①:エンジニアリングスキル
    一つ目のスキルはエンジニアリングスキル、つまり技術力です。
    具体的にはDXに取り組む上で必要なシステムを構築するためのプログラミングや、機械学習などの先端技術の知見、事業上のデータを適切に解析していくデータサイエンススキル等が挙げられます。

    ・DX人材のスキル②:ビジネス設計スキル
    二つ目のスキルとして挙げられるのはビジネスやサービスを設計できるスキルです。
    ITや機械学習、クラウドなどの様々な技術を踏まえた上で、顧客にとっての体験価値が高まるようなビジネスモデルやサービスの設計ができるスキルも求められると言えるでしょう。

    ・DX人材のスキル③:マネジメントスキル
    三つ目はマネジメントスキルです。
    DXプロジェクトのリソースなどを管理するプロジェクト管理系のスキルは勿論、組織メンバーを的確にマネジメントしていく組織管理系のスキルも同時に必要となってくると言えます。

    ・全てのスキルを備えた人材はいない
    ここまでDX人材に必要なスキルをご紹介してきましたが、これら全てを備えている人材は早々いません。
    実際にはこの3つそれぞれを得意とする人材を集めたチームで、協力してDX推進に取り組んでいく必要があるのです。

    DX人材に求められる適性

    DX人材に求められる適性については、IPAが以下の6点を仮説として挙げています。

    ・不確実な未来への想像力
    ・外部の状況変化などを踏まえた臨機応変な対応力
    ・社外や自分とは異なる意見を持つメンバーを巻き込み、受け入れる包容力
    ・失敗を糧にして前に進むことができる姿勢
    ・自ら課題を明確にして、取り組んでいける主体性
    ・困難な状況でも、方法を模索してリーダーシップを発揮できる力

    これらの適性を持ち、先のスキルを有している人材がDX人材となれるポテンシャルがあると言えるでしょう。


    DX 人材を社内で育成する方法

    続いてDX人材を社内で育成する方法について3つのステップに分けて、ご紹介していきましょう。

    育成ステップ①:対象者を決める

    まずはDX人材に適している人材を見極めて、育成の対象者を決めることから始めていきます。
    どのような業務や役職にも適性がありますが、DX推進においても例外ではありません。
    先程挙げたDX人材に求められるスキルなどを踏まえた上で、素質のある人材を見極めていきましょう。

    育成ステップ②:知識やマインドセットの学習

    対象者が決まった後はDX推進に必要な技術やスキルなどについての知識、マインドセットなどを座学で学習させていきましょう。
    ここで重要になるのはただ単に参考書などを基に知識を詰め込むのではなく、ハンズオン、つまり体験学習を実施することです。
    ハンズオンで学習することで、特に技術などのスキル習得効果が高く、スムーズに実践に移ることができます。
    マネジメントスキルは勿論、リーダーシップのようなマインドセットの部分に関しては、社外講師による講演やセミナーなどで学習すると効果的でしょう。

    育成ステップ③:OJTで実践

    必要なスキルやマインドセットを一通り学習し終えたら、それを実践できる場を用意します。
    例えば小規模のプロジェクトなどを立ち上げて、習得したスキルなどを実際に使う機会を設けると良いでしょう。
    知識やスキルを実践で応用することで、しっかりと身に付けることができる上、学習段階では把握できなかった適正なども把握しやすくなるため、「学習⇒実践」のサイクルを何度も回していくとより効果的と言えます。


    DX 人材を育成する際のポイント

    最後にDX人材を育成する際のポイントについてご紹介します。

    ポイント①:適性を見極める

    一つ目のポイントは適性を見極めるという点です。
    たとえDX人材として必要なスキルを有していても、適性を持っていなければ、育成は上手くいきません。
    そのためスキル以前に、先に挙げたような適性を備えているかを正確に見極める必要があるのです。

    ポイント②:DX専任として育成する

    またDX専任として育成することも重要です。
    兼任として育成してしまうと効果も限定的になる上、「DXに取り組むぞ」という社内的なアピールも弱くなってしまいます。
    そのためDX専門チームなどを設立した上で、専任者として育成することで、効果も高まり、DXの取り組みに対する姿勢もアピールすることができるでしょう。

    ポイント③:学習環境の整備

    学習環境の整備も重要なポイントと言えます。
    先程挙げたようにハンズオンの講座や外部講師のセミナーなどを提供するだけでなく、資格取得サポートや必要書籍の購入支援など、学習するための環境を会社として整備することも重要となります。
    学習環境の整備にはある程度の費用や工数が掛かりますが、DXの取り組みによって得られる効果などを踏まえると対応すべきでしょう。


    まとめ

    今回はDX人材やその育成をテーマにお話してきましたが、いかがでしょうか。
    当社は企業様のDX推進を支援すべく、データエントリーソリューション「DEFACT」を提供しております。
    OCRソフトを用いた文字読み取りやRPAとの連携によって、データ入力業務の効率化を実現しております。
    DX人材の育成は勿論取り組むとして、まずは事務や入力業務からDX化していきたい、という方は是非一度お気軽にお問い合わせください。

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