DX推進ガイドラインとDX推進指標に関する基礎知識

はじめにDX推進ガイドラインとDX推進指標に関する基礎的な知識について簡単に説明します。

Dx推進ガイドラインとは

DX推進ガイドラインとは経済産業省が取りまとめたDXに関する資料であり、DXの推進をどのように行うべきかを把握するのに役立ちます。

参考：経産省 - デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン

上記が経済産業省のDX推進ガイドラインのPDFとなりますので、お時間のある時にご一読しておくことをおすすめします。

企業や組織としてDXを推進するための骨格作りに役立つ資料であり、何から手を付ければ良いかわからない場合の指標となります。DX推進の骨格が見えてきた段階で、具体的にDXの推進として導入すべきIT技術の選定や、業務や作業の見直し、改善に役立つシステムやツールの検討やテストに入るとスムーズです。

DX推進指標とは

DX推進指標とは同じく経済産業省が取りまとめた情報であり、各々の企業や組織におけるDXの進捗状況を自己診断する際に役立ちます。

参考：経産省 - デジタル経営改革のための評価指標（「DX推進指標」）を取りまとめました

上記URLに経済産業省のDX推進指標に関する概要、関連資料へのリンクが掲載されています。

DXの推進に力を入れている企業や組織において「本当にこの進め方で大丈夫だろうか？」という課題や問題を解決するのに役立つ考え方や資料であり、DXの推進がうまくいかないと悩んでいる場合に課題解決の一助となるでしょう。

DX推進ガイドラインやDX推進指標を活用して着実にDXを推進する方法

次に、DX推進ガイドラインやDX推進指標を活用して着実にDXを推進する方法についてご説明します。

DX推進ガイドラインとDX推進指標を読み込んでおく

DXの推進は「何をすればいいのかわからない」と「うまく行ってるのかわからない」が大きな課題となります。まずは、DX推進ガイドラインとDX推進指標を読み込んでおき、DX推進の流れを把握しましょう。

特にIT技術に疎い、またはIT技術を苦手、もしくはIT技術を必要としていないような職場ですと、そもそもDXの推進が必要とされないことも考えられます。

例えば、雇用する側と働く側の双方が「DXの推進は不要」と考えてしまえば、DXの推進がうまくいかないのは当然のことです。

DXを推進しなければ近い将来、企業や組織として淘汰されてしまう可能性があること、もしくは生き残れたとしても維持するためのコストや労力を浪費してしまうかもしれないことを、まずは理解しておくことをおすすめします。

現時点におけるDX推進の進捗状況を確認

DX推進ガイドラインとDX推進指標をある程度でも把握したら、実際に現時点におけるDX推進の進捗状況を確認しましょう。検討する段階で実質的には何もしていない、もしくはツールやソフトウェア、何かしらのIT技術の導入や選定の段階、またはPoC（概念実証）や導入テストや効果測定の段階など、具体的な進捗状況を把握すべきです。

「DX 推進における取締役会の実効性評価項目」によるチェック

参考：経産省 - DX推進における取締役会の実効性評価項目

次に、上記URLのPDF資料、「DX推進における取締役会の実効性評価項目」を活用し、さらに具体的に自社のDXがどのような段階にあるかを可視化しましょう。項目自体は簡単なものばかりですので、あまり身構えず、気軽に試してみることをおすすめします。

DX推進における取締役会の実効性評価項目に答えることで実際に文章や項目で示され、課題や問題点が浮かび上がってきます。何が足りないのか、もしくはどのような視点が欠けているかが見えてきますので、現時点でのDXの進捗状況、または「DXの推進のスタート地点」として情報共有しておくと良いでしょう。

反映や改善できる部分のリストアップとDXの成功事例のチェック

DX推進における課題や問題点が見えてきたら、反映や改善できる部分をリストアップしましょう。また、国内外のDX推進の成功事例などをチェックし、どのような形でDXを進めているのか、どのようなIT技術を取り入れているのかを見てみるのもおすすめです。例えば、同じ業界や業種のDX推進状況、DXの成功事例を見ておくことで、自社に取り入れやすいIT技術を知ることができます。

業界や業種を問わないDXの推進に着目して見よう

DXの推進における「基盤となるIT技術や考え方」や「業界や業種を問わないDXの推進」にも着目しておくべきです。特に業界や業種問わず「事務作業の軽減」や「ペーパーレス化やオンライン化」に関するIT技術は導入しやすい＝取り組みやすいものが多いので、DX推進の基盤を構築するのに役立ちます。

実際に事務作業の軽減やペーパーレス化のためにOCRを導入、その後、RPAのツールやソフトウェアを組み合わせて自動化も可能になったというケースや、紙ベースの帳票をデータ化することでビックデータを構築して活用されるケースもあります。言い換えれば、無理に「自社にあったDXの推進に拘る」ことでDXが推進されにくいこともありますので、まずはDXの推進や受け皿となる技術を導入すべきという考え方も参考にしてみてください。

IPAの「DX推進指標に基づいた進捗状況の評価」によるベンチマークを活用

IPAでは、自己診断フォーマットにDXの進捗状況を記載して提出することで「DX推進指標に基づいた進捗状況の評価」によるベンチマークを行ってくれます。

参考：IPA - DX推進指標　自己診断結果入力サイト

第三者機関による評価も非常に役立ちますので、ある程度、DXの推進が進んだと思った段階、もしくはDXの推進を始める段階でベンチマークしておくと良いでしょう。

まとめ：DXの推進はガイドラインや指標に基づいたPDCAサイクルで進めよう

今回は、DX推進ガイドラインとDX推進指標に関する基礎知識や、ガイドラインや推進指標を活用して着実にDXを推進する方法をご紹介しました。

DXの推進については、「何をしたら良いかわからない」という状況が長く続いてしまい「DXの推進って本当に必要なの？」という考えに帰結するのが一番危険です。DX推進ガイドラインやDX推進指標を理解し、DX推進で取り組める部分はないか、取り組むべき要素はないかを精査しましょう。

同時に自社に合わせたIT技術を見つけるのは難しい場合もありますので、まずは事務作業の軽減やペーパーレス化、電子化などから取り組むことをおすすめします。当社の提供する「AnyForm OCR」であれば、OCRによって各種帳票の電子化・デジタル化が可能であり、ペーパーレス化の導入に役立ちます。文字認識の精度も高く、目視によるチェックや手入力の必要な事務作業の軽減とペーパレス化の両方を導入しやすくなっておりますので、ぜひともこの機会にご相談、お問い合わせください。