ソフトウェアアップデートをしないとどうなる? 実際にどんなことが行われるか解説

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    業務で利用するソフトウェアのアップデートは欠かさず行われていますか。もし、何らかの理由でソフトウェアのアップデートを行っていない場合、想像もしていないようなリスク・脅威に晒されている可能性があります。
    今回はソフトウェアアップデートをしないとどうなるのか、そしてソフトウェアアップデートで実際にどんなことが行われるか、そもそも、なぜソフトウェアアップデートをしないという発想になるのかについてお話します。


    ソフトウェアアップデートをしないとどうなるのか

    はじめにソフトウェアアップデートをしないとどうなるのかについて解説します。

    セキュリティ性が確保できない恐れがある

    ソフトウェアアップデートをしないとどうなるのか、一番の脅威・リスクはセキュリティ性が確保できない恐れがあることです。ソフトウェアやプログラムは作られた時点においてはセキュリティ性が確保できていたかもしれません。しかし、IT技術の進化とともにサイバー攻撃や内部不正の手口も進化していきます。そのため、作られた時点でのセキュリティ性では対応しきれないということです。
    また、完璧なソフトウェアやプログラムは存在しないため、作られた時点では脆弱性に気付かなかったり、脆弱性ではなかったりするような部分も後々に脅威やリスクになります。実際にサイバー攻撃を行うような悪意のある第三者は常に悪用できる脆弱性を探しています。そして、ソフトウェアアップデートによるセキュリティパッチや脆弱性の解消が行われる前に攻撃を仕掛けてくるのです。

    新しい機能の実装や既存の機能の改善ができない

    ソフトウェアアップデートをしないと新しい機能の実装や既存の機能の改善ができなくなります。機能の部分がセキュリティに関する部分だった場合、やはり脆弱性が残ったままソフトウェアを使いつづけることになり、非常に危険です。
    また、機能の実装や改善そのものが脆弱性への対処である場合も少なくないため、新しい機能はいらない、既存の機能のままで改善されなくてもいいという問題でないことも覚えておかなくてはなりません。
    例えば、何らかの入力欄に特定のコードやスクリプトを入力すると管理者権限を奪取されてしまうような脆弱性があり、その脆弱性を防ぐための機能の改善、新しい機能の実装だった場合、ソフトウェアアップデートしないことで管理者権限の奪取という非常に恐ろしい脆弱性が残りつづけることになります。

    開発元のサポートを受けられない可能性もある

    ソフトウェアの提供元・開発元によっては、適切にソフトウェアのアップデートがされていないとサポートが受けられない可能性も考えられます。簡単に言えば、マニュアル通りに利用しない場合に不具合が起きてもサポートは行えないということです。
    業務で必要なソフトウェアの場合、不具合が起きてもサポートが受けられなければ業務の遅延や停滞となり、いわゆる業務に支障がある状態に陥ってしまいます。ソフトウェアアップデートをしなかったということだけで業務が止まってしまう可能性があるのは企業や組織としても管理不足でもあり、かつ脆弱性が残ったままというのは安全性や信頼性も損なわれる状況とも言えます。


    ソフトウェアアップデートで実際にどんなことが行われるか

    次にソフトウェアアップデートで実際にどんなことが行われるか簡単に説明します。

    ソフトウェアの脆弱性への対処

    ソフトウェアアップデートではソフトウェアの脆弱性の対処、セキュリティパッチの適用などが行われる場合があります。ソフトウェアアップデートをしなければ脆弱性やセキュリティホールが放置されているということであり、放置されているままにするような企業や組織は信頼性に欠けると言えます。
    顧客やユーザー目線から考えても安心・安全ではない可能性があれば個人情報を預けておきたくないですし、商品の購入やサービスの利用の履歴などが流出する恐れがあれば、購入や課金をためらってしまうでしょう。現実問題として唯一無二の商品やサービスでない限りは代替となる商品やサービスは存在するため、信頼を失うことで顧客やユーザーも失い、結果として利益や売上も損ねることになります。

    機能の実装や不具合の修正、細かい部分の改善

    ソフトウェアアップデートでは機能の実装や不具合の修正、細かい部分の改善が行われることもあります。どちらかと言えば目に見えない部分や意識しても気付けない部分の修正や改善であり、セキュリティや脆弱性について詳しくなければ、アップデートする必要性を感じられない部分とも言えます。

    ユーザーインターフェイスなど、配置やデザイン、見た目が変わることも

    ソフトウェアアップデートでは機能の実装や不具合の修正、細かい部分の改善に伴って、ユーザーインターフェイス、配置やデザインなど目に見える部分の見た目が変わることもあります。これらは実際にソフトウェアを利用する従業員に直接的な影響があるため、ソフトウェアアップデートをしないという発想になりがちな部分でもあります。しかし、問題なのは見た目が変わるだけでなく、同時にセキュリティ関連のアップデートも行われている場合があることです。見た目が変わるのが嫌でアップデートしないことで、結果的に脆弱性が放置されたまま、セキュリティホールを悪用される可能性を残したままになってしまいます。

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    そもそも、なぜソフトウェアアップデートをしないという発想になるのか

    次にそもそも、なぜソフトウェアアップデートをしないという発想になるのかご紹介します。

    脆弱性やセキュリティに関する知識が乏しいため

    ソフトウェアアップデートをしないという発想になる理由に脆弱性やセキュリティに関する知識が乏しいことが挙げられます。業界や業種的にIT技術との相性が良くない場合もあれば、経営陣や雇用する側、従業員側もIT技術そのものに必要性や重要性を感じていないことが主な原因です。
    しかし、法律などと同様に知っているから、知らないからという理由で脆弱性やセキュリティホールを放置していた場合、何らかの被害やリスクに遭遇しても責任を取らなければなりません。極端なことを言えば、業界や業種的にIT知識が乏しく、情報漏洩をしました、サイバー攻撃の被害が出ましたというのは言い訳にならないということです。
    そのため、セキュリティについて知識が乏しい場合は総合的なセキュリティソフトを提供する企業にサポートを受けるか、IT資産管理ツールや情報資産管理ソフトの導入を前向きに検討する必要があります。

    アップデート=使いにくくなるという思い込みがあるため

    ソフトウェアの中には改善としてアップデートしたものの、ユーザー側から改悪および使いにくいと思われてしまうことがあります。実際にはちょっとした思い違いのようなレベルだとしても、自身で経験してしまうと嫌な気持ちが思い出されてしまい、結果としてソフトウェアアップデートをしないという選択肢が生まれてしまうのです。
    しかし、個人の感情でセキュリティ性を損ねるというのは、企業や組織としてふさわしくありませんし、それが原因で顧客やユーザーに迷惑をかけたり、企業や組織として損害を受けたりするようなことはもってのほかと言えます。
    雇用する側や管理する側としても、個人の感情を尊重してアップデートをしないというような状況を生み出さないことが重要であり、ソフトウェアのアップデートは従業員に任せず、雇用する側、管理する側が制御することが求められます。

    OSや他のソフトウェア、基幹システムとの兼ね合いがあるため

    OSや他のソフトウェア、基幹システムとの兼ね合いがあるため、今すぐにはソフトウェアのアップデートができないという現実的な問題の場合もあります。この場合はアップデートしてしまうことで、業務に支障が出たり、アップデートしたソフトウェアそのものは安全でも、互換性や相性の問題でセキュリティリスクを負うことになったりするなど、簡単には解決できない問題と言えます。
    そのため、情報システム部やセキュリティ担当に前もって情報収集やアップデートの内容や更新日時に合わせて、OSや他のシステムとの互換性や相性、不具合が起きないかどうかチェックする体制を整えておく必要があります。安全性や互換性に問題がなければ一斉にアップデートするような仕組みも備えておくと良いでしょう。


    まとめ:ソフトウェアアップデートは雇用側・管理する側が制御しよう!

    今回はソフトウェアアップデートをしないとどうなるのか、そしてソフトウェアアップデートで実際にどんなことが行われるか、そもそも、なぜソフトウェアアップデートをしないという発想になるのかについてお話しました。
    現実問題としてソフトウェアのアップデートを「しない」という選択肢はありません。ですが、システム的に先送りにしてしまったり、拒否できたりすることもあるため、従業員個々の判断に任せることは脅威やリスクに晒されてしまう状況に陥るのです。
    当社が提供するIT資産管理ツール・情報資産管理ソフト「AssetView」シリーズを組み合わせることで、OSやソフトウェアのアップデートを一元管理することが可能となり、アップデート関連の課題や問題が解決されますので、、ぜひともこの機会にご相談、お問い合わせください。

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