MDRとは？EDR・SOCとの違いから導入メリット、向いている企業まで徹底解説
- INDEX
-
サイバー攻撃の高度化・巧妙化が進むなか、従来のセキュリティ対策だけではインシデント対応が追いつかない企業が増えています。特に、24時間365日の監視体制や専門人材の確保が難しい組織にとって大きな課題となっているのが「検知後の対応力」です。
そこで注目されているのが、検知から分析、対処までを包括的に支援するMDR（Managed Detection and Response）です。
本記事では、MDRの基本的な仕組みや役割、EDR・SOCなど他ソリューションとの違い、MDRの導入によって得られるメリット、そしてどのような企業に向いているのかまでを、情シス・管理者視点でわかりやすく解説します。
MDR（Managed Detection and Response）とは何か？
サイバー攻撃の手口が高度化するなかで、企業のセキュリティ対策には「脅威を見つけること」だけでなく、「見つけたあとにどう対応するか」という視点が強く求められるようになっています。MDRは、そうした背景から注目されているセキュリティサービスであり、検知から分析、対応までを一体で支援する点に特徴があります。単なるツール導入では補いきれない運用面の課題を整理するうえで、まずはMDRの基本的な考え方を押さえておくことが重要です。MDRは「検知から対応まで」をマネージドで担うセキュリティサービス
MDRは、サイバー脅威の検知、分析、対応を外部の専門チームが継続的に担うマネージド型のセキュリティサービスです。エンドポイントやネットワーク上の挙動を監視し、不審な兆候を検知したうえで、その内容を分析し、必要に応じて初動対応や封じ込めまで支援します。ここで重要なのは、MDRが単にアラートを通知するだけの仕組みではない点です。アラートの内容を人が評価し、実際に対応が必要かどうかを判断するプロセスまで含めて提供されることが一般的とされています。そのため、自社内に十分なセキュリティ人材や監視体制を確保できない企業でも、一定水準の対応力を維持しやすくなると考えられています。
従来型セキュリティ対策ではカバーしきれない領域を補完する存在
従来のセキュリティ対策は、ウイルス対策ソフトやファイアウォールのように、既知の脅威を防ぐことに重点が置かれてきました。しかし、近年のサイバー攻撃は、正規の操作を装った挙動や、複数の手法を組み合わせたものが増えており、単純な防御だけでは見逃されるケースもあります。EDRなどの検知ツールを導入していても、アラートが多すぎて対応が追いつかない、判断に時間がかかるといった課題を抱える企業は少なくありません。
MDRは、こうした検知後の判断や対応の負荷を軽減する役割を担います。既存のセキュリティ対策を置き換えるというよりも、それらを活用しながら、運用面の弱点を補完する存在として位置づけると理解しやすいでしょう。
MDRでは具体的に何をしてくれるのか？
MDRは、単にセキュリティツールを導入して終わりにするサービスではありません。日々発生する大量のログやアラートを人の目と専門知識で確認し、脅威の可能性があるものに対して適切な判断と対応を行う点に価値があります。ここでは、MDRが具体的にどのような役割を担い、現場の負担をどのように軽減するのかを整理します。
24時間365日の監視による脅威検知とアラート対応
MDRの中核となるのが、24時間365日の継続的な監視です。エンドポイントやネットワーク、場合によってはクラウド環境も含めて挙動を監視し、不審なアクセスや操作、マルウェアの兆候などを検知します。自社で同様の体制を構築しようとすると、シフト管理や人材確保が大きな負担になりますが、MDRを利用することでその負荷を外部に委ねることができます。夜間や休日を含め、攻撃者が活動しやすい時間帯でも監視が継続されるため、気付かないうちに被害が拡大するリスクを抑えやすくなります。
アラートの分析・優先順位付けとインシデント判断
セキュリティツールを運用していると、日々多くのアラートが発生します。そのすべてが重大なインシデントにつながるわけではなく、誤検知や影響の小さい事象も少なくありません。MDRでは、検知されたアラートを専門家が分析し、対応が必要なものかどうかを見極めます。重要度や緊急度に応じて優先順位を付けることで、本当に対応すべきインシデントに集中できる状態を作ります。このプロセスがあることで、情シス担当者が過剰なアラート対応に追われる状況を避けやすくなります。
初動対応・封じ込め・隔離まで含めたレスポンス支援
MDRの特徴は、検知や分析だけで終わらず、対応までを支援する点にあります。脅威と判断された場合、感染端末の隔離や不審な通信の遮断など、被害拡大を防ぐための初動対応が検討されます。実際の対応範囲はサービス内容や契約条件によって異なりますが、少なくとも何をすべきかを具体的に示してもらえる点は大きな利点です。インシデント発生時は判断に迷いが生じやすいため、第三者の専門的な視点が入ることで、落ち着いて対応しやすくなるという側面もあります。
MDRが注目されている理由は何か？
MDRが注目を集めている背景は、単に新しいセキュリティサービスだからという理由だけではありません。多くの企業が共通して直面している現実的な課題があり、その解決策の一つとしてMDRが位置付けられています。ここでは、なぜ今MDRが必要とされているのかを、現場の状況に即して整理します。サイバー攻撃の高度化とインシデント発生件数の増加
近年のサイバー攻撃は、マルウェアを送り込むだけの単純なものから、正規の操作や通信を装って侵入する手法へと変化しています。攻撃の過程も複雑化しており、複数の段階を経て徐々に侵害を進めるケースも珍しくありません。その結果、従来の防御策だけでは異常に気付きにくく、インシデントとして表面化するまでに時間がかかる傾向があります。インシデントの発生件数自体も増加しており、すべてを社内だけで把握し、対応することが難しくなっている点が、MDRが求められる大きな理由の一つです。
関連記事：ランサムウェア対策の重要性と最新トレンド2024
参照：情報セキュリティ10大脅威 2025 情報セキュリティ IPA 独立行政法人 情報処理推進機構
セキュリティ人材・SOC運用リソースの慢性的な不足
セキュリティ対策を強化しようとしても、それを担う人材や体制が不足している企業は少なくありません。SOCを自社で構築し、24時間体制で運用するには、専門的な知識を持つ人材と十分な人数が必要になります。しかし、採用や育成には時間とコストがかかり、現実的に対応できないケースも多いのが実情です。MDRは、こうした人材不足を補う手段として活用されることが多く、必要な監視や分析を外部に委ねることで、限られた社内リソースを有効に使えるようになります。
参照：サイバーセキュリティ経営ガイドラインと支援ツール（METI/経済産業省）
検知はできても対応が遅れることによる被害拡大リスク
EDRなどの検知ツールを導入し、不審な挙動を把握できる環境を整えている企業でも、対応が後手に回るケースがあります。アラートを確認する時間が取れない、判断に迷って対応をためらってしまうといった状況が重なると、被害が拡大する可能性があります。特に初動対応が遅れると、情報漏えいや業務停止といった影響が大きくなりがちです。MDRは、検知後の判断や初動対応を支援することで、この対応の遅れを防ぎ、結果として被害を最小限に抑える役割を果たすと期待されています。
参照：サイバー攻撃の被害に遭ってしまったら御活用を！ ―中小企業のためのセキュリティインシデント対応の手引き― （METI/経済産業省）
MDRとEDR・SOC・SIEM・XDRの違いは何か？
MDRを検討する際、多くの担当者が迷うのが、既存のセキュリティ対策や用語との違いです。EDRやSOC、SIEM、XDRはいずれもMDRと関連がありますが、役割や位置付けは同じではありません。ここでは、それぞれの違いを整理し、MDRがどこを担う存在なのかを分かりやすく説明します。MDRとEDRの違い：ツールかサービスかという視点
EDRは、エンドポイントの挙動を可視化し、不審な動作を検知するためのツールです。脅威を見つけるための機能を提供しますが、検知後にどのように判断し、対応するかは利用者側に委ねられる部分が多くなります。一方、MDRはEDRなどのツールを活用しながら、検知結果の分析や対応判断までをサービスとして提供します。EDRが道具であるのに対し、MDRはその道具を使って運用を支援する仕組みと捉えると理解しやすいでしょう。
関連記事：EDRとは？ エンドポイントセキュリティ対策の基本と必要な技術について
MDRとSOCの違い：自社運用かアウトソースか
SOCは、セキュリティ監視やインシデント対応を行う組織や体制そのものを指します。自社でSOCを構築する場合、監視環境の整備や人材の確保、運用ルールの策定など、多くの準備と継続的な負担が発生します。MDRは、こうしたSOC機能を外部サービスとして利用する選択肢の一つです。自社でSOCを持つ余裕がない、または部分的に補完したい場合に、MDRを活用するケースが多く見られます。
関連記事：SOCとは何か？役割・機能・CSIRT/MDRとの違いまで情シス視点で徹底解説
MDRとSIEM・XDRの違い：役割と守備範囲の違い
SIEMは、さまざまなシステムや機器のログを集約し、相関分析を行うための基盤です。XDRは、エンドポイントだけでなく、ネットワークやクラウドなど複数領域の検知情報を統合する考え方や仕組みを指します。いずれも検知や分析の精度を高めるための技術的な基盤ですが、運用や対応の判断は利用者側の役割になります。MDRは、これらの仕組みを活用しつつ、人による分析と対応支援を組み合わせる点が特徴です。ツールや基盤そのものではなく、運用全体を支える役割を担う点が大きな違いと言えるでしょう。
MDRを導入するとどのようなメリットがあるのか？
MDRの導入は、セキュリティレベルを高めるだけでなく、日々の運用や判断に追われがちな現場の負担を現実的に軽くする効果が期待されます。ここでは、MDRを活用することで企業や情シス部門が得られる代表的なメリットを整理します。セキュリティ監視・運用の負荷を大幅に軽減できる
セキュリティ対策を継続的に運用するうえで大きな負担となるのが、監視とアラート対応です。ログの確認や不審な挙動の切り分けには時間と集中力が必要で、通常業務と並行して行うのは容易ではありません。MDRを導入することで、こうした監視や一次対応を外部に委ねることができます。その結果、社内の担当者は過度なアラート対応から解放され、本来注力すべき業務や全体のセキュリティ改善に時間を使いやすくなります。
インシデント対応のスピードと精度が向上する
インシデント発生時に重要なのは、どれだけ早く状況を把握し、適切な初動対応ができるかです。MDRでは、専門家がアラートを分析し、対応の必要性や優先度を判断するため、判断に迷う時間を短縮しやすくなります。対応が遅れがちな初動段階で具体的な助言や支援を受けられることで、被害拡大を防ぐ可能性が高まります。結果として、対応のスピードだけでなく、判断の精度向上にもつながります。
専門家の知見を活用しながら継続的なセキュリティ強化が可能
MDRの価値は、一度きりの対応にとどまりません。日々の監視やインシデント対応を通じて得られた知見をもとに、運用の改善点や注意すべき傾向が見えてきます。こうした情報を継続的に共有することで、社内のセキュリティ意識や対応力の底上げにつながることもあります。専門家の視点を取り入れながら、自社の環境に合った対策を少しずつ積み重ねていける点は、MDRならではのメリットと言えるでしょう。MDRにはデメリットや注意点はあるのか？
MDRは多くのメリットを持つ一方で、導入すればすべての課題が自動的に解決するというものではありません。実際の運用を想定せずに導入すると、期待とのギャップが生じる可能性もあります。ここでは、MDRを検討する際にあらかじめ理解しておきたい注意点を整理します。コストが発生するため費用対効果の見極めが必要
MDRはマネージドサービスである以上、一定のコストが継続的に発生します。そのため、導入前に自社の規模やリスク、現在の運用負荷と照らし合わせ、費用対効果を見極めることが重要です。例えば、社内で対応できている範囲とMDRに任せたい範囲を整理せずに導入すると、過剰なサービスとなる可能性もあります。単に高機能であるかどうかではなく、自社の課題解決にどれだけ寄与するかという視点で判断することが求められます。
対応範囲や責任分界点を事前に整理しておく必要がある
MDRの対応範囲は、サービス内容や契約条件によって異なります。どこまでをプロバイダーが担い、どこからを自社が対応するのかを明確にしておかないと、インシデント発生時に判断が遅れる原因になります。例えば、端末の隔離や通信遮断を自動で行うのか、最終判断は社内で行うのかといった点は事前に確認が必要です。責任分界点を整理し、社内の運用フローとすり合わせておくことで、MDRの効果をより活かしやすくなります。
製品ページへ24時間365日、脅威を止めるハンモックのMDRサービス >>
どのような企業・組織にMDRは向いているのか？
MDRはすべての企業にとって必須というわけではありませんが、特定の課題を抱える組織にとっては有効な選択肢になり得ます。自社の体制や運用状況を冷静に見直すことで、MDRが本当に必要かどうかを判断しやすくなります。情シス部門やSOCを十分に確保できていない企業
情報システム部門の人員が限られていたり、専任のSOCを構築する余裕がなかったりする企業では、セキュリティ監視やインシデント対応が後回しになりがちです。日常業務に追われるなかで、24時間体制の監視や高度な分析まで担うのは現実的ではありません。MDRを活用することで、こうした体制不足を補い、最低限必要な監視と対応を継続的に行いやすくなります。EDRを導入したが運用・対応に課題を感じている組織
EDRを導入したものの、アラートの多さや判断の難しさから、十分に活用できていないケースも見受けられます。検知自体はできていても、それをどう受け止め、どこまで対応すべきか迷ってしまうと、結果的に放置されるリスクが高まります。MDRは、EDRが出す情報を専門家が分析し、対応の方向性を示す役割を担うため、既存の投資を活かしながら運用面の課題を補完しやすくなります。
インシデント対応の初動・判断を迅速化したい企業
インシデント発生時の初動は、その後の被害規模を左右する重要な局面です。しかし、実際には状況把握や判断に時間がかかり、対応が遅れてしまうこともあります。MDRを利用することで、第三者の視点から状況を整理し、何を優先すべきかを早い段階で把握しやすくなります。判断に迷う時間を減らし、落ち着いて対応したい企業にとって、MDRは有力な支援策の一つと言えるでしょう。
MDRサービスを選定する際のポイントは何か？
MDRはサービス内容や支援範囲がプロバイダーごとに異なるため、価格や知名度だけで選ぶと期待とのズレが生じやすくなります。自社の課題や体制を踏まえ、どこまでを任せたいのかを整理したうえで、複数の観点から慎重に比較することが重要です。対応範囲（検知・分析・対処・レポート）の明確さ
まず確認すべきなのは、MDRがどこまで対応してくれるのかという範囲です。脅威の検知やアラート通知までなのか、分析や初動対応、封じ込め、事後のレポート作成まで含まれるのかはサービスによって差があります。対応範囲が曖昧なまま導入すると、想定していた支援が受けられず、結局社内で対応しなければならない場面が生じる可能性があります。契約前に役割分担を明確にしておくことが大切です。EDRや既存セキュリティ製品との連携可否
すでにEDRやファイアウォール、SIEMなどのセキュリティ製品を導入している場合、それらとMDRがどのように連携できるかも重要なポイントです。特定の製品に限定されるのか、複数ベンダー環境に対応できるのかによって、運用の柔軟性は大きく変わります。既存環境を無理に入れ替える必要がないか、追加の負担が発生しないかを事前に確認しておきましょう。プロバイダーの専門性・実績・サポート体制
MDRは人の判断が大きく関わるサービスであるため、プロバイダーの専門性や実績は見逃せません。どのような体制で監視や分析を行っているのか、過去にどのような支援実績があるのかを確認することで、信頼性を判断しやすくなります。また、インシデント発生時の連絡方法や対応スピード、日常的なサポート体制も現場目線で確認しておくと安心です。
MDRとIT資産管理・運用管理を組み合わせると何が変わるのか？
MDRは検知と対応を支援する強力なサービスですが、それ単体ですべての課題が解決するわけではありません。IT資産管理や運用管理と組み合わせることで、MDRの効果はより実践的なものになり、組織全体のセキュリティレベルを底上げしやすくなります。エンドポイントやネットワーク全体の可視化が進む
IT資産管理によって、社内で利用されているエンドポイントやネットワーク機器の状況を把握できていないと、MDRが検知した脅威の位置づけを正しく判断することが難しくなります。どの端末が業務に使われ、どのシステムと接続しているのかが見える状態になることで、MDRの検知結果をより現実的なリスクとして捉えられるようになります。
結果として、不要なアラートに振り回されにくくなり、本当に注意すべき事象に集中しやすくなります。
インシデント発生時の影響範囲把握と対処が迅速になる
インシデントが発生した際に重要なのは、どこまで影響が及んでいるのかを素早く把握することです。IT資産管理と連携していれば、該当する端末やユーザー、関連するシステムを即座に特定しやすくなります。MDRによる分析結果と資産情報を突き合わせることで、過剰な対応や見落としを避けつつ、的確な封じ込めや対処につなげやすくなります。
平時から両者を組み合わせて運用しておくことが、実際の被害を抑えるうえで大きな助けになります。
関連記事：IT資産管理とは？目的・メリット・手順・ツール選定までを徹底解説
参照：テレワークセキュリティ ガイドライン 総務省
まとめ：MDRは「検知後の対応力」を強化する現実的な選択肢
MDRは、サイバー攻撃を完全に防ぐための万能な仕組みではありません。しかし、脅威を検知したあとにどう動くかという現場で最も悩ましい部分を支援してくれる、現実的で実効性の高い選択肢です。人材不足や運用負荷といった課題を抱える企業にとって、専門家の知見を活用しながら対応力を底上げできる点は大きな価値と言えるでしょう。一方で、MDRの効果を十分に引き出すには、エンドポイントやネットワーク、利用状況を把握できる土台が欠かせません。その土台として有効なのが、IT資産管理や運用管理の仕組みです。例えば、株式会社ハンモックが提供する統合型IT運用管理ソフトウェアAssetViewは、IT資産管理、PC更新管理、操作ログ取得、情報漏えい対策などを一元的に管理できる環境を提供しています。MDRと組み合わせることで、検知されたインシデントの背景や影響範囲を把握しやすくなり、判断や対応をより落ち着いて進められるようになります。
MDRの導入を検討する際は、サービス単体で考えるのではなく、自社のIT運用や管理体制全体の中でどう活かすかを見据えることが重要です。AssetViewのようなIT資産管理基盤とあわせて検討することで、日々の運用負荷を抑えながら、実践的なセキュリティ対策を段階的に強化していくことができるでしょう。
製品ページへ24時間365日、脅威を止めるハンモックのMDRサービス >>
