サイバーキルチェーンとは？7つのステップと具体的な対策を徹底解説

サイバー攻撃の手法が高度化・巧妙化する中、セキュリティ担当者には"予測と防御"を両立した戦略的対策が求められています。そこで注目されるのが「サイバーキルチェーン」というフレームワーク。攻撃者の行動を7段階に分解し、各段階でどのような対応をとるべきかを明確にできます。

本記事ではサイバーキルチェーンの基本から活用方法、限界までを包括的に解説。企業のセキュリティ強化に役立つ実践知を提供します。

サイバーキルチェーンとは

サイバー攻撃は、単なる「侵入」や「情報漏えい」といった単発の出来事ではなく、いくつもの段階を経て実行されるプロセスです。こうした攻撃の流れを可視化し、防御のタイミングを見極めるためのフレームワークが「サイバーキルチェーン」です。もともとは軍事用語として生まれたこの考え方が、現在では企業のセキュリティ戦略においても広く活用されています。

サイバーキルチェーンの定義と起源

サイバーキルチェーンは、アメリカの防衛関連企業であるLockheed Martin社が提唱したセキュリティフレームワークです。本来は軍事攻撃のプロセスを分解して理解する「キルチェーン（Kill Chain）」の概念を、標的型サイバー攻撃に応用したものです。

このモデルでは、攻撃者が目的を達成するまでの一連の行動を7つのステップに分類。それぞれの段階でどのような攻撃が行われ、どのタイミングで防御すべきかを整理することができます。これにより、セキュリティ担当者は「いかに守るか」だけでなく、「どこで止めるか」を具体的に設計できるようになります。

なぜいま注目されているのか

近年、APT（持続型標的型攻撃）や内部不正、さらには未知の脆弱性を突いたゼロデイ攻撃など、サイバー攻撃はより高度かつ巧妙になっています。これらの攻撃に対して、従来の境界型防御だけでは対応しきれない場面が増えています。

そうした背景から、攻撃者の視点で考え、先回りして防ぐというサイバーキルチェーンの考え方が、再び注目を集めています。このモデルは単なる理論にとどまらず、教育・訓練・組織体制の見直しにも役立つ実践的なツールとして、多くの企業が取り入れ始めています。

サイバーキルチェーンの7つのステップ

サイバーキルチェーンでは、攻撃者が標的に対して行動を起こす際のプロセスを7つの段階に分けて整理します。それぞれのステップで発生しうる脅威と、取るべき防御のヒントを理解することで、実践的なセキュリティ対策を講じやすくなります。

参照：Lockheed Martin公式: Cyber Kill Chain® | Lockheed Martin

参照：IPA｜制御システムにおけるセキュリティ対策優先順位付けガイド

① 偵察（Reconnaissance）

攻撃者はまず、標的とする企業や組織についての情報収集から始めます。公式サイトの公開情報、SNS投稿、求人票、IR資料、ドメイン情報など、外部に開示された情報が主な対象です。また、過去の情報漏えいデータなども参照されることがあります。この段階での調査は、後続の攻撃成功率を高めるための「下準備」として極めて重要です。

② 武器化（Weaponization）

収集した情報をもとに、攻撃者はマルウェアやエクスプロイトコードを準備します。これは、標的となるシステムやユーザーの環境に合わせてカスタマイズされることが多く、近年では自動生成ツールも活用され、攻撃の敷居は下がっています。中には、メール文面や送信元アドレスの偽装など、社会的工学的手法と連携させた巧妙な手口も見られます。

③ 配送（Delivery）

次に、作成した攻撃ツールをどのように標的へ届けるかが重要な段階です。多くの場合、メールの添付ファイルや本文内リンクを通じて侵入が図られます。最近では、SaaSサービスを悪用したリンク配布や、USBデバイスなど物理的な手段も利用されるケースが増えています。日常業務に紛れ込む形で接触してくるのが特徴です。

④ エクスプロイト（Exploitation）

標的が配送されたマルウェアを開いたり、リンクをクリックしたりすることで、攻撃が実行に移されます。この段階では、OSやアプリケーションの脆弱性が狙われることが多く、パッチ未適用の環境や旧バージョンの利用は格好の標的となります。攻撃者はこの隙を突いて、システムへの侵入権限を獲得します。

⑤ インストール（Installation）

侵入に成功すると、次はマルウェアの定着化が行われます。攻撃者はここでバックドアを設置し、外部から再侵入できる状態を確保します。いわゆる持続的標的型攻撃（APT）の特徴は、このステージでの「しつこさ」にあります。ユーザーに気づかれないよう潜伏することを目的とし、通常の業務に紛れて長期間活動を継続します。

⑥ コマンド＆コントロール（C2）

マルウェアが定着すると、外部のC2サーバと通信を開始します。攻撃者はここから遠隔操作で標的システムを操り、情報収集や追加ツールの展開などを実施します。この通信は通常の業務通信に偽装されるため、不審なトラフィックを見抜く仕組みが重要です。DNSやHTTPの挙動を監視し、異常を検知する対策が求められます。

⑦ 目的の達成（Actions on Objectives）

最終的に、攻撃者は設定した目的を遂行します。たとえば、重要情報の窃取や破壊、ランサムウェアによる金銭要求などが挙げられます。ここに至るまでに、攻撃者は複数の段階を静かに突破してきており、検知が遅れれば被害が甚大になる可能性があります。出口対策とログの相関分析が、被害の最小化には不可欠です。

活用方法｜攻撃者視点から導く防御戦略

サイバーキルチェーンは、単に攻撃の流れを把握するための理論モデルにとどまりません。攻撃者の立場を理解することで、防御側が一歩先の対応を取るための戦略的視点を得ることができます。ここでは、サイバーキルチェーンを現場で活用する際の主なポイントを紹介します。

攻撃者の行動を先読みする

サイバーキルチェーンは、攻撃者の動きを段階ごとに構造化しているため、各フェーズにおけるリスクを想定しやすくなります。たとえば、偵察段階では何が狙われるか、配送段階ではどの経路が使われやすいかといった分析が可能です。

このような視点を導入することで、技術的対策の設計だけでなく、運用や教育の優先順位も明確になります。また、SOC（Security Operation Center）やCSIRT（Computer Security Incident Response Team）といったインシデント対応組織においても、共通フレームとして使うことで組織内の意思統一が図りやすくなります。

組織内での情報共有・教育に活用

キルチェーンは、セキュリティの専門知識がない部門にとっても理解しやすい構造になっており、社内の啓発活動や訓練教材としても非常に有効です。たとえば、標的型攻撃の模擬訓練を実施する際、どの段階で防御できたかを評価する軸として活用すれば、より現実的な学びを得ることができます。

こうした活用により、情報システム部門だけに閉じたセキュリティ対応ではなく、営業部門・人事部門などを含めた"全社的なセキュリティ文化"の醸成にもつながります。組織全体で「何を守るべきか」「どのように対応すべきか」という共通認識を持つことが、結果としてリスク低減の力となるのです。

脅威モデルとの併用で実効性を高める

サイバーキルチェーン単体では、攻撃の流れを大枠で捉えることはできますが、具体的な攻撃手法や技術的詳細には踏み込みません。そこで、MITRE ATT&CKやNIST CSF（Cybersecurity Framework）など、より精緻な脅威モデルやフレームワークと組み合わせることで、実効性を飛躍的に高めることが可能です。

たとえば、キルチェーンで「配送」フェーズが重要だと判断した場合、MITRE ATT&CKでその段階に該当する攻撃手法や既知のTTP（戦術・技術・手順）を調べ、それに対応する具体的な防御策を設計する、といった活用方法が考えられます。

こうした理論と実務を橋渡しするアプローチにより、キルチェーンは「机上の知識」で終わらず、現場での運用に根ざした"生きたフレームワーク"として機能します。

フェーズ別に見る現実的な対策

サイバーキルチェーンの7つのステップに沿って対策を検討することで、攻撃の進行を早期に遮断し、被害を最小限に抑えることが可能になります。ここでは、各フェーズにおける代表的な対策を「入口」「内部」「出口」の3段階に分けて整理します。企業の規模や業種に応じて、段階的に導入・強化を検討することが重要です。

入口対策（ステップ1〜3）

攻撃者が偵察を行い、マルウェアを武器化し、配送してくる最初の段階では、入口での対策が最も重要です。ここを突破されなければ、被害は発生しません。

たとえば、従業員への標的型メール訓練は、メールを通じた侵入のリスク低減に大きく貢献します。また、社内ネットワークへのアクセスを「信頼ありき」で許可するのではなく、常に検証を行うゼロトラストモデルの導入も注目されています。

技術的な防御としては、EPP（Endpoint Protection Platform）やサンドボックスによるファイル検査、セキュアゲートウェイによる不審な通信の遮断などが有効です。さらに、OSやアプリケーションの脆弱性管理を徹底し、パッチ適用を怠らないことも基本中の基本といえるでしょう。

内部対策（ステップ4〜6）

エクスプロイトからマルウェアの定着、C2通信の開始といった内部での活動フェーズでは、異常の「兆候」を検知し、速やかに対応できる体制が求められます。

そのために有効なのが、EDR（Endpoint Detection and Response）の導入です。エンドポイントの挙動を常時監視し、不審な動作を即座に検知・対応できる仕組みは、内部での静かな侵入を見逃さない重要なセンサーとなります。

あわせて、ログの取得・統合管理や、特権IDの厳格な管理も不可欠です。管理者権限を乗っ取られた場合のリスクは極めて大きいため、アクセス権の最小化と多要素認証の徹底が求められます。

さらに、ネットワークを細かく区切るセグメンテーションや、端末・通信の振る舞い検知も、異常なアクセスを検出する上で効果的な手法です。

出口対策（ステップ7）

攻撃者が最終目的を達成する前に食い止めるためには、出口対策が最後の砦となります。ここでの対策が弱いと、情報の窃取や暗号化、破壊など、深刻な被害につながる恐れがあります。

具体的には、機密データの流出を防ぐDLP（Data Loss Prevention）や、社外への通信を監視・制御するプロキシサーバの導入が有効です。また、ログを統合的に分析して異常の相関を検出するSIEM（Security Information and Event Management）の導入により、複数の兆候をつなぎあわせた迅速な判断が可能になります。

そして何よりも重要なのは、インシデントが発生した際の早期封じ込め体制の構築です。CSIRTを中心とした対応フローを事前に定め、シミュレーションを繰り返しておくことで、被害拡大を最小限に抑えることができます。

サイバーキルチェーンの限界と補完すべき視点

サイバーキルチェーンは有効な分析フレームワークである一方、すべての攻撃パターンを網羅できるわけではありません。実務に活用する際には、いくつかの限界を理解し、他の視点と組み合わせることで補完する必要があります。

進化する攻撃手法への追随が課題

近年、クラウドサービスやリモートワーク環境を狙った攻撃が増加し、従来の多層防御モデルが形骸化しつつあります。また、標的に応じてステップを省略するような柔軟かつ非定型な攻撃パターンも増え、キルチェーンの想定を超える動きが現実に起きています。こうした動的な脅威に対しては、固定化されたモデルだけでは対応しきれない側面があります。

一方向的モデルの限界

サイバーキルチェーンは、攻撃者の行動を「偵察から目的達成までの一方向の流れ」として捉えていますが、実際の攻撃はしばしばループ構造や横展開を伴います。たとえば、1つのマルウェアを入口として複数のシステムに連鎖的に侵入したり、複数の攻撃フェーズが並行して進行したりするケースも少なくありません。

補完的視点の重要性

こうした限界を補うためには、MITRE ATT&CKのように攻撃者の「技術と手法」にフォーカスした脅威フレームワークを併用することが有効です。また、Cyber Threat Intelligence（CTI）を活用することで、実際に観測された攻撃情報と結びつけた防御設計が可能になります。キルチェーンを軸にしながらも、他の視点を取り入れることで、より堅牢で実践的なセキュリティ対策が実現します。

参照：MITRE｜ATT&CK Matrix for Enterprise

参照：Cybersecurity Framework | NIST

よくある質問（Q&A）

ここでは、サイバーキルチェーンに関する実務上の疑問にお答えします。業種や企業規模を問わず、導入・活用の際に参考となる視点をまとめました。

Q1. キルチェーンはどの業種にも有効ですか？

はい、サイバーキルチェーンは業種を問わず共通して活用できるフレームワークです。攻撃者の行動パターンに基づく構造は業界に依存しないため、どの企業でも一定の有効性があります。

特に、製造業・金融・医療・教育機関といった、個人情報や機密データを扱う業種では、標的型攻撃のリスクが高いため、キルチェーンを活用した多層的な防御体制の構築が推奨されます。

Q2. 小規模企業でも導入のメリットは？

小規模な企業にとっても、キルチェーンの考え方は対策の優先順位を整理する上で非常に有効です。すべてのセキュリティ対策を一度に導入するのは難しくても、「どこで止めるか」「どの段階が弱いか」を明確にすることで、段階的なセキュリティ強化が可能になります。

たとえば、ログ管理の整備やEDR導入の計画立案といった、限られた予算でも始めやすい対策に絞って取り組むことができます。

AssetViewがサイバーキルチェーン対策を強力に支援

サイバーキルチェーンの各ステップに応じた対策を講じるには、幅広い知識と多様なツールの運用が求められます。しかし、ツールを個別に導入・管理する方式では、コストや運用負荷が大きくなり、連携不全によるリスクの見落としも避けられません。

こうした課題に対して、株式会社ハンモックの統合IT資産管理ソフトウェア「AssetView」は、キルチェーン全体を一元的にカバーし、実効性の高いセキュリティ対策を支援します。

入口フェーズへの対応：偵察・武器化・配送の対策

AssetViewは、社内のPCやソフトウェアの利用状況を正確に把握することで、管理されていない端末や脆弱な資産を明らかにし、攻撃の足がかりとなるリスクを低減します。

また、脆弱性情報の可視化、USBメモリなどの外部デバイスの制御、不審なWebサイトへのアクセス制限といった機能により、マルウェアの侵入経路を封じることが可能です。

内部フェーズへの対応：エクスプロイト・インストール・C&Cの対策

内部での不審な動作を検知するために、AssetViewは操作ログを自動取得・監視し、ファイル実行や通信異常などの兆候を早期に察知します。

さらに、未許可PCの接続検知、アプリケーション起動の制限、システム設定の改変検出などにより、マルウェアの拡散や持続化の防止にも対応します。

出口フェーズへの対応：目的達成の阻止と情報漏洩防止

攻撃者の最終目的である情報の持ち出しに対しては、外部メディアへの書き出し制限やWebアップロード制御などで漏洩リスクを抑止します。

また、AssetViewで取得したログとネットワーク監視情報を組み合わせることで、C&C通信や不正送信の兆候を多面的に捉え、出口対策としての精度を高めます。

統合的な視点で実現するセキュリティ体制の強化

AssetViewは、サイバーキルチェーン全体にわたるセキュリティ対策を一つのプラットフォームで実現できる点が大きな特長です。

複数ツールの分散運用に比べ、効率的かつ漏れのない防御体制を構築しやすく、担当者の負担を減らしながら、組織全体のセキュリティレベルを底上げする支援を行います。

まとめ

サイバーキルチェーンは、攻撃の全体像を俯瞰し、防御を戦略的に設計するための有効な枠組みです。各段階でのリスクと対策を明確にすることで、従来よりも一歩先を見据えたセキュリティ体制を構築できます。さらに、AssetViewのような統合IT資産管理ツールを組み合わせることで、IT環境の可視化や対応の迅速化、継続的な改善が可能となり、実効性ある防御基盤の整備が期待できます。