EDRとは「Endpoint Detection and Response」の略称で、PCやサーバーなどのエンドポイントにおける操作ログを常時監視し、サイバー攻撃の侵入を早期に検知・対処するセキュリティ対策です。

従来のウイルス対策ソフトであるEPPが脅威の侵入を未然に防ぐ水際対策を担うのに対し、EDRは侵入後の事後対応に特化している点が特徴です。万が一ネットワーク経由で脅威が内部へ侵入しても、不審な挙動を即座に検知し、端末の隔離といった迅速な対応を支援します。

本記事では、EDRの仕組みやEPPとの違い、主要な機能、導入メリットを解説します。自社に最適な製品を比較・検討する際の選定ポイントについても詳しく紹介し、包括的なエンドポイントセキュリティの実現をサポートします。

EDRとは？侵入後の迅速な対応を目的としたセキュリティ対策

EDRとは「Endpoint Detection and Response」の略称で、PCやサーバーといったエンドポイントに侵入した後の脅威を早期に検知し、迅速な対応を行うためのセキュリティ対策です。

近年、従来のウイルス対策ソフトをすり抜ける巧妙な攻撃が増加しています。そこで、エンドポイントセキュリティの考え方として「侵入を完全に防ぐことは困難である」という前提に立ち、被害を最小限に食い止める役割を担うのがEDRです。

具体的には、各端末の操作ログやネットワーク接続の状態を常時監視します。不審な挙動を検知した際には、管理者に通知を行うとともに、感染端末の隔離といった初動対応を支援することで、大規模な情報漏洩などの深刻な事態を未然に防ぎます。

EDRの基本的な仕組みと役割を解説

EDRの基本的な仕組みは、監視対象となるクライアント端末（PCやサーバー）に「エージェント」と呼ばれる専用のソフトウェアをインストールすることから始まります。
このエージェントが、端末上で行われるファイル操作、プロセスの実行、ネットワーク通信といったあらゆる操作ログを継続的に収集し、解析用のサーバーやクラウド上のシステムへ送信します。
サーバー側では、収集された膨大なログデータをAIや機械学習を用いてリアルタイムに分析し、通常とは異なる不審な挙動や攻撃の兆候を検知します。

脅威が検知されると、管理者に警告を発し、迅速な対応を促すのがEDRの仕組みです。

EDRがセキュリティ対策で重要視されるようになった背景

EDRが重要視されるようになった背景には、サイバー攻撃の巧妙化・高度化があります。
従来のウイルス対策ソフトは、既知のウイルスの特徴を記録したパターンファイルを用いて侵入を防ぐ仕組みでしたが、日々生まれる未知のウイルスや、OSの正規機能を悪用するファイルレス攻撃など、パターンファイルに依存する対策をすり抜ける攻撃が増加しました。
これにより、脅威の侵入を100%防ぐことは困難であるという認識が広まり、侵入を前提とした事後対応の重要性が高まったのです。

急増する不正アクセス被害の現状

警察庁・総務省・経済産業省が2026年3月に公表したデータによると、不正アクセスの認知件数は深刻な増加傾向が続いています。
2018年以前は1,000件台で推移していたものの、その後は増減を繰り返しながら右肩上がりで推移。2023年には6,312件と急増し、2024年に5,358件へ一時減少したものの、2025年には7,190件と前年比約34.2％増加し、過去最高水準に達しました。
注意すべきは、これらはあくまで「不正アクセスと認知された件数」に過ぎないという点です。表面化していない被害も含めれば、実態はさらに深刻である可能性があります。
不正アクセスを受けた企業は、個人情報や機密情報の漏洩、そして事業への深刻なダメージを被るリスクがあります。サイバー攻撃の手口は日々巧妙化しており、侵入を100％防ぐことは困難です。
だからこそ、「侵入されることを前提とした対策」として、EDR（Endpoint Detection and Response）への注目が高まっています。

標的型攻撃・ランサムウェア...多様化するサイバー攻撃の実態

現代のサイバー攻撃は、特定の組織を狙い撃ちにする標的型攻撃や、データを人質に身代金を要求するランサムウェアなど、極めて巧妙かつ悪質になっています。これらの攻撃は、従来のウイルス対策ソフトが用いるパターンマッチング方式では検知できない未知のマルウェアを利用することが一般的です。

また、OSの正規ツールを悪用してファイルを作成せずに攻撃を完結させるファイルレス攻撃も増加しています。一度侵入を許せば、組織内のネットワークを横方向に移動して被害を拡大させるため、単一の防御壁では防ぎきれません。こうした多様化する脅威により、侵入を100パーセント防ぐことは不可能であるという認識のもと、早期発見と対処が急務となっています。

テレワーク拡大で加速するエンドポイント管理の複雑化

テレワークの普及により、従業員が社外でPCを利用する機会が劇的に増加しました。これに伴い、社内ネットワークの境界線で防御を固める従来の境界防御モデルだけでは、巧妙なサイバー攻撃から端末を保護することが困難になっています。

多様なネットワーク環境から接続されるエンドポイントは、常にマルウェア感染や不正アクセスのリスクにさらされており、管理者がすべての端末の状態をリアルタイムで把握することは容易ではありません。

また、個人の私物端末を利用するBYODの広がりも、管理対象の多様化に拍車をかけています。このようなエンドポイント管理の複雑化を背景に、場所を問わず端末の挙動を可視化し、異常を即座に検知できるEDRの重要性が急速に高まっています。

EDRとEPPとの違い

EDRとEPPの決定的な違いは、セキュリティ対策における目的と役割にあります。
EPP（Endpoint Protection Platform）は、ウイルス対策ソフトに代表されるように、脅威がエンドポイントに侵入することを未然に防ぐ「水際対策」を目的とします。
一方、EDRはEPPをすり抜けて侵入してしまった脅威を検知し、迅速に対処する「事後対応」を目的とします。

近年では、AIを活用して未知の脅威を予測・検知する次世代アンチウイルス（NGAV）も登場していますが、基本的な役割はEPPと同様に侵入防止です。
両者は対立するものではなく、それぞれの役割を補完しあう関係にあります。

関連記事：EPPとEDRの違いを徹底解説｜役割・検知技術・併用の必要性まで完全ガイド

EPPの役割：脅威の侵入を未然に防ぐ

EPP（Endpoint Protection Platform）の主な役割は、マルウェアやウイルスといった脅威がPCやサーバーなどのエンドポイントに侵入するのを水際で防ぐことです。
これは、従来のウイルス対策ソフトが担ってきた役割と同様で、既知のマルウェアのシグネチャー（特徴的なパターン）を基に脅威を検知・ブロックする手法が基本となります。
また、ファイアウォール機能による不正な通信の遮断や、Webフィルタリングによる危険なサイトへのアクセス防止など、多角的なアプローチでエンドポイントを保護します。

マルウェア対策の第一防衛ラインとして、既知の脅威に対する防御を固めることがEPPの重要な役割です。

EDRの役割：侵入した脅威を検知し対処する

EDRの役割は、EPPによる防御をすり抜けてエンドポイント内部に侵入した脅威をいち早く検知し、被害が拡大する前に対処することです。
EPPでは検知できない未知のマルウェアや、正常なプロセスを装って活動する巧妙な攻撃（ランサムウェアなど）の検知を得意とします。
EDRは、エンドポイント内のプロセスの動きや通信内容などを常時監視し、不審な振る舞いを分析することで脅威をあぶり出します。

ウイルス検知だけでなく、侵入後の原因調査や影響範囲の特定、ネットワークからの隔離といった一連のインシデント対応を迅速化し、被害を最小限に抑えることがEDRの重要な役割です。

EDRとEPPは併用が基本！それぞれの役割分担を解説

現代のセキュリティ対策において、EDRとEPPはどちらか一方を導入するのではなく、併用することが基本とされています。
それぞれの役割が異なるため、両者を連携させることで、より強固な多層防御を実現できます。
まず、EPPが水際対策として既知の脅威の侵入をブロックし、防御の第一線を担います。

そして、そのEPPの防御をすり抜けてしまった未知の脅威や巧妙な攻撃に対して、EDRが侵入後の不審な振る舞いを検知し、迅速な対応を行うという役割分担です。
この二段構えの対策により、次世代の高度なサイバー攻撃にも対抗できる包括的なエンドポイントセキュリティが実現します。

EDRとNGAV・DLPの違い

EDRとNGAV、DLPは、いずれもエンドポイントを保護する技術ですが、その役割と対策のフェーズが異なります。NGAVは次世代アンチウイルスと呼ばれ、AIや振る舞い検知を用いることで、従来のEPPでは防げなかった未知のマルウェアを侵入段階でブロックすることに特化しています。

一方でDLPは、機密情報の漏洩防止を目的とした技術です。外部からの攻撃だけでなく、内部不正や操作ミスによるデータの持ち出しを監視・制限します。侵入後の動きを追い、被害の拡大を防ぐEDRとは異なり、DLPは特定のデータそのものを保護対象とする点が特徴です。自社の守るべき対象に応じて、これらの機能を適切に組み合わせることが重要です。

EDRが実現する4つの主要機能

EDR製品やソリューションは、侵入後の脅威に対応するため、主に4つの主要な機能を提供します。
これらの機能が連携して動作することで、エンドポイントの保護を実現します。
具体的には、エンドポイントの操作を常に監視し、分析の元となるデータを収集する機能、収集したデータから脅威の兆候を検知し、管理者に通知する機能、被害拡大を防ぐために脅威を封じ込める機能、インシデントの原因を究明するための調査支援機能です。

これらのソフトウェアやツールとしての機能により、包括的な事後対応が可能となります。

機能①：エンドポイントの常時監視とログ収集

EDRの最も基本的な機能が、エンドポイントの常時監視と操作ログの収集です。
PCやサーバーにインストールされたエージェントが、ファイル操作、アプリケーションの起動、レジストリの変更、ネットワーク通信、ユーザーのログイン情報など、エンドポイント内で行われるあらゆるアクティビティをリアルタイムで記録します。
この機能によって収集された詳細なログデータが、後の検知・分析・調査のすべての土台となります。

脅威が侵入した際に、過去に遡って一連の挙動を追跡できるため、インシデントの全体像を正確に把握するために不可欠な機能です。

機能②：不審な挙動の検知とアラート通知

EDRは、常時監視によって収集した膨大なログデータをリアルタイムで分析し、サイバー攻撃の兆候や不審な挙動を検知します。
検知には、既知の攻撃パターンと比較するルールベースの手法や、AI・機械学習を用いて平時の状態から逸脱した異常な振る舞いを検知する手法などが用いられます。
例えば、通常業務では行われない深夜のデータアクセスや、特定のプログラムによる大量의ファイル暗号化といった挙動を検知します。
脅威の疑いがある活動を検知すると、即座にセキュリティ管理者のコンソールへアラートとして通知し、迅速な初動対応を促します。

機能③：脅威の封じ込めと感染端末のネットワーク隔離

不審な挙動を検知した際、被害の拡大を防ぐために迅速な対処を行う機能が「封じ込め」です。
EDRは、検知した脅威の活動を停止させたり、感染が疑われる端末をネットワークから自動的に隔離したりすることができます。
これにより、マルウェアが他の端末へ感染を広げたり、外部の攻撃者へ情報を送信したりするのを防ぎます。

振る舞い検知の結果に基づき、事前に設定したルールに従って自動で対応を実行することも、管理者が通知を受けて手動で隔離を指示することも可能です。
インシデント対応において、被害を局所化するための重要な機能です。

機能④：原因究明のためのフォレンジック調査

インシデントが発生した後、何が起きたのかを解明するために不可欠なのがフォレンジック調査機能です。
EDRは、収集・蓄積したエンドポイントの操作ログを活用し、攻撃者がいつ、どこから、どのように侵入し、どのような活動を行ったのかという一連の攻撃プロセスを詳細に可視化します。
これにより、被害の範囲や情報漏洩の有無を正確に特定できるだけでなく、根本的な原因を究明し、再発防止策を立案するための重要な情報を得ることが可能です。

管理者はリモートから調査対象の機器にアクセスし、詳細なログ解析を行えます。

EDRを導入する3つのメリット

EDRを導入することにより、企業はセキュリティレベルを大幅に向上させることができます。
そのメリットは主に3つ挙げられます。
第一に、従来の対策では防げなかった巧妙なサイバー攻撃による被害を最小限に抑えられる点です。
第二に、インシデント発生時の原因調査や影響範囲の確認が迅速化され、復旧までの時間を短縮できる点。

そして第三に、収集されたログの解析を通じて、被害の全容を正確に把握し、的な再発防止策を立てられる点です。
これらのメリットにより、インシデント発生後の事業への影響を低減させることが可能になります。

メリット①：巧妙化するサイバー攻撃の被害を最小限に抑えられる

EDRを導入する最大のメリットは、巧妙化するサイバー攻撃の被害を最小限に抑えられる点です。
アンチウイルスソフトをすり抜ける未知のマルウェアや、正規のツールを悪用する非マルウェア攻撃など、侵入を100%防ぐことが困難な攻撃に対しても、侵入後の不審な挙動を早期に検知できます。
これにより、ランサムウェアによるデータ暗号化や機密情報の窃取といった深刻な被害が発生する前に、脅威を隔離・除去する対応が可能となります。

インシデントの早期発見と迅速な初動対応は、事業継続への影響を食い止める上で極めて効果的です。

メリット②：インシデント発生時の対応を迅速化できる

インシデント発生時、迅速な対応ができることもEDR導入の大きなメリットです。
EDRは脅威を検知すると即座に管理者に通知し、管理画面上で攻撃の状況を可視化します。
管理者は遠隔から感染が疑われる端末をネットワークから隔離したり、不審なプロセスを停止させたりするなどの応急処置を迅速に実行できます。

これにより、被害が他の端末へ拡大することを防ぎます。
従来、手作業で行っていた状況確認や初動対応がツールによって自動化・効率化されるため、インシデント対応全体の時間短縮につながります。

メリット③：被害範囲や原因の特定が正確に行える

EDRは、エンドポイントの操作ログを常時記録しているため、インシデント発生時に被害範囲や侵入経路といった原因を正確に特定できるメリットがあります。
収集されたログを時系列で分析することで、「いつ、どの端末から、どのファイルを経由して侵入し、どのような内部活動を行ったか」という攻撃の全体像を詳細に把握できます。
これにより、影響を受けた端末やデータを漏れなく特定し、的確な復旧作業を実施できます。

また、セキュリティホールとなった根本原因を究明できるため、効果的な再発防止策の立案が可能になります。

自社に最適なEDR製品を選ぶための5つの比較ポイント

自社に最適なEDR製品を選ぶためには、いくつかの比較ポイントを押さえておくことが重要です。
単に機能の多さだけでなく、自社のセキュリティ体制や運用リソースに合っているかを見極める必要があります。

ポイント①：検知精度の高さと対応できる脅威の範囲

EDR製品を選ぶ上で最も重要な比較ポイントは、検知精度の高さです。
未知のマルウェアやファイルレス攻撃など、巧妙な脅威をどれだけ正確に見つけ出せるかが製品の性能を左右します。
同時に、正常な動作を攻撃と誤って検知する「過検知（フォールスポジティブ）」が少ないことも重要です。

過検知が多いと、アラート対応に追われて運用担当者の負担が増大してしまいます。
第三者機関による評価レポートを参考にしたり、トライアルで実際の環境における検知性能を評価したりして、自社のPCやサーバー環境で安定して高精度な検知ができる製品を選びましょう。

ポイント②：管理コンソールの使いやすさと分析機能

インシデント発生時には、迅速な状況判断と対応が求められるため、管理コンソールの使いやすさは非常に重要です。
発生したアラートの内容や脅威の深刻度が、専門家でなくても直感的に理解できるインターフェースであるかを確認しましょう。

また、攻撃の侵入経路や影響範囲を調査する際に、必要な情報にスムーズにたどり着けるか、攻撃の全体像がグラフィカルに表示されるかといった分析機能の使い勝手も比較ポイントです。
日々の運用負荷を軽減し、有事の際に的確な対応を可能にするためには、操作性の高い製品を選ぶことが不可欠です。

ポイント③：他セキュリティ製品との連携のしやすさ

EDRは単体で利用するだけでなく、他のセキュリティ製品と連携させることで、より効果的な対策が可能になります。
例えば、ファイアウォールやプロキシ、SIEMなど、すでに導入している製品と連携できるかを確認しましょう。
連携により、ネットワーク機器が検知した不審な通信情報と、EDRが検知したエンドポイントの挙動を突き合わせ、より確度の高い脅威検知が実現できます。

製品ごとの連携機能やAPIの提供状況をチェックし、自社のセキュリティエコシステム全体で脅威に対応できる製品を選ぶことが望ましいです。

ポイント④：導入形態（クラウド型かオンプレミス型か）

EDR製品には、管理サーバーを自社内に構築する「オンプレミス型」と、ベンダーが提供するクラウドサービスを利用する「クラウド型」があります。
近年では、サーバーの構築・維持管理が不要で、初期投資を抑えられ、場所を問わずに管理コンソールへアクセスできるクラウド型が主流です。
一方、オンプレミス型は、機密性の高いログデータを社外に出したくない場合や、既存システムと柔軟に連携させたい場合に選択されます。

自社のポリシーやシステム環境、運用体制に合わせて最適な導入形態を選びましょう。
また、EDRとNDRやSASEなどを統合したXDRというソリューションも登場しています。

ポイント⑤：サポート体制の充実度（24時間365日の監視サービスなど）

EDRは導入して終わりではなく、アラート発生時に適切に対応するための運用が不可欠です。
そのため、製品提供元のサポート体制の充実度は重要な選定ポイントとなります。
製品の使い方に関する問い合わせ窓口はもちろん、インシデント発生時に専門家による解析支援や対応アドバイスを受けられるかを確認しましょう。

特に、自社にセキュリティ専門の人材がいない場合は、24時間365日体制で専門家がアラートの監視・分析・対応代行までを行うMDR（Managed Detection and Response）サービスがセットになった製品を選ぶと、運用負荷を大幅に軽減でき安心です。

EDR導入・運用における2つの注意点

EDRは強力なセキュリティツールですが、その効果を最大限に引き出すためには、導入・運用にあたって注意すべき点があります。
主に、専門知識を持つ人材の確保や運用体制の構築が必要になること、そしてEPP単体に比べてコストが高くなる傾向があることの2点です。
これらの課題を事前に理解し、対策を検討しておくことが、EDR導入を成功させる鍵となります。

特に、24時間365日の監視が求められるため、自社だけで対応しきれない場合は外部サービスの活用も視野に入れるべきです。

注意点①：専門知識を持つ人材の確保や運用体制の構築が必要

EDR導入における最大の注意点は、運用に専門的な知識とスキルが求められることです。
EDRは脅威の疑いがある挙動をアラートとして通知しますが、そのアラートが本当に危険なものか、どのような対応が必要かを判断するには、サイバー攻撃やOS、ネットワークに関する深い知識が必要です。
判断を誤ると、対応が遅れて被害が拡大したり、逆に正常な業務を止めてしまったりする恐れがあります。

そのため、EDRを運用できる専門人材を確保するか、人材育成の計画を立てる、あるいは後述するMDRサービスを利用するなど、安定した運用体制を構築することが不可欠です。

注意点②：EPPに比べて導入・運用コストが高くなる傾向

もう一つの注意点は、コスト面です。
EDRはEPP（従来型アンチウイルス）に比べて、製品のライセンス費用自体が高額になる傾向があります。
さらに、前述の通り、EDRから発せられるアラートを24時間体制で監視・分析するための人件費や、専門家チーム（SOC：SecurityOperationCenter）を構築・維持するためのコストも考慮しなければなりません。

これらの運用コストを含めると、総費用はEPPのみを導入する場合よりも大幅に高くなります。
導入を検討する際は、製品費用だけでなく、長期的な運用コストまで含めた費用対効果を慎重に評価することが重要です。

運用負荷を軽減するMDRサービス（EDRS）の活用も選択肢に

EDRの導入を検討する多くの企業にとって、専門人材の不足や24時間体制での監視といった運用面の負荷が大きな課題となります。
その有効な解決策となるのが、MDR（Managed Detection and Response）サービスの活用です。
MDRは、EDRの運用をセキュリティの専門家集団にアウトソーシングするサービスを指します。

MDRベンダーが企業の代わりに24時間365日体制でEDRのアラートを監視・分析し、脅威と判断した場合には、封じ込めなどの対処まで実施します。
これにより、企業は自社で高度な専門人材を抱えることなく、EDRの効果を最大限に引き出すことが可能になります。

edrに関するよくある質問

ここでは、EDRの導入を検討する際によく寄せられる質問とその回答を紹介します。

EDRだけ導入すればセキュリティ対策は万全ですか？

EDRだけでは万全ではありません。
EDRは侵入後の脅威を検知・対応する対策であり、脅威の侵入自体を防ぐ機能は限定的です。
既知のマルウェアなどを水際で防ぐEPP（アンチウイルス）と組み合わせ、多層的に防御することが不可欠です。

それぞれの役割を理解し、両方を併用することで、より強固なセキュリティ体制を構築できます。

中小企業でもEDRは必要なのでしょうか？

はい、中小企業でもEDRの必要性は高まっています。
近年、大企業への足がかりとして、セキュリティ対策が手薄になりがちな取引先の中小企業を狙う「サプライチェーン攻撃」が増加しています。
事業継続や顧客からの信頼を守るためにも、企業規模に関わらず、侵入を前提としたEDRによる対策が求められます。

EDRの運用をアウトソース（MDR）するメリットは何ですか？

最大のメリットは、セキュリティ専門人材の不足を補い、24時間365日の高度な監視体制を構築できる点です。
自社で専門家を雇用・育成するコストや手間をかけずに、プロによる迅速で的確なインシデント対応が可能となり、情報システム担当者の運用負荷を大幅に軽減できます。

まとめ

EDR（Endpoint Detection and Response）は、PCやサーバーへのサイバー攻撃の侵入を前提とし、侵入後の脅威を早期に検知して迅速に対応するためのセキュリティソリューションです。
従来のEPP（アンチウイルス）が侵入防止を目的とするのに対し、EDRは事後対応に重点を置いており、両者を併用することで多層的な防御が可能になります。巧妙化する攻撃による被害を最小限に抑える上で、EDRの導入は非常に効果的です。
一方で、EDRの運用には専門知識が必要なため、自社のリソースだけでは対応が難しいケースも少なくありません。検知精度・使いやすさ・サポート体制を比較しながら、MDRサービス（運用アウトソーシング）の活用も含め、自社の体制に合った製品を選ぶことが重要です。
そのような課題を抱える企業に向けて、ハンモックではAI搭載の自律型EDR「SentinelOne」を提供しています。EPPとEDRの機能を単一コンソールで一元管理でき、検知から封じ込め・復旧まで自動化。専門知識がなくても運用しやすい環境で、エンドポイントセキュリティを強化できます。

投稿者ハンモック編集部

現場での経験やリサーチをもとに、読者にとって役立つ情報をわかりやすくお届けしています。実務で得た知見をもとに、新たな気づきにつながる情報発信を心がけています。